以前の記事にもYouTubeに進出した手越君の年収3倍説を書きましたが、どうやらあながち大げさな数字でも無さそうです。
記事にもありますが、月収で1,000万円越えともなるとそこらへんのタレントより十分な収入と言えるのではないでしょうか。
しかも、ユーチューバーの最大のネックとなる動画編集を外注してるとなると、その労力自体は全てを自分でやってるユーチューバーより遥かに楽になる事を考えると、その本数もそれなりに稼げるため、更なる収入増が見込めますよね。
芸能人の最終着地点はユーチューバー
最近では芸能界の大御所もYouTubeで配信を始めている様です。
これはどうやら本業としているというよりは、自身が発信したい事を自由に発信している感じで、お金儲けというよりは新たな表現の場として利用している様にも感じます。
その上で月間何百万円という収入に繋がるのであれば、テレビである程度顔を売った後はYouTubeで稼ぐというストーリーが確立されるかも知れません。
逆を言えば、最近では人気ユーチューバーがテレビに出演する事も増えている為、そもそも境が無くなってきている印象もありますが、最近の報道でもテレビ制作サイドの思惑が番組構成にも影響を与えている（いわゆるヤラセ）という事もあり、これまで自由に配信してきたユーチューバーの場合はテレビになじまない可能性もあります。
テレビの本当の役割を考える時に来てるのでは
今回のコロナ禍によって、本当に色んなことの本質を考えさせられる切っ掛けになったと思います。
在宅勤務や外出自粛が増えた事によりゲーム機やソフトの値段が高騰したり、日頃は気にしなかったネットの回線速度が気になり始めてプランをアップグレードしたり、テレビを見ててもどこもコロナの報道しかないので動画サイトがメディアの中心になったりと、これまででは考えられない動きがみられます。
そうなったからこそ、テレビというメディアの在り方が本当に問われてきてると思います。
NHKの受信料を巡っても、最近ではNHKの信号だけをブロックする機械を大学が作った事により、支払い義務が生じ無くなるという判決が出たりと『テレビ総スカン』運動が密かに動き出してる気がします。
なんなら、テレビ本体も最近では動画サイトやVODをいかに快適に視聴できるかという事に力を入れており、これまでのテレビ局一本足の放送は今や過去の産物になりつつあります。
スキャンダル、災害、スポーツ、天気、政治など、テレビ番組を構成する内容は多岐に渡りますが、やはり最近のコロナ禍や水害が発生すればどこの局もそればっかり報道するので直ぐに飽きられてしまいます。
テレビ局も、自分たちが発信したい内容ばかりを報道せずに、本当に視聴者が欲しい情報を提供しなければ、視聴者をあっさりとYouTubeに引き渡す事になるという危機感を持つべきだと思います。
家電メーカーや量販店も危機感を持った方が良いかも
視聴者が減れば視聴率は低下しますので、必然的に企業広告（スポンサー）はテレビ広告から撤退を始めます。
そうなるとテレビ局側は制作費を減らさないといけませんから、番組の質の低下は明らかで、更なる視聴率低下に拍車がかかるでしょう。
そうなると視聴者は更にネット情報を求めてテレビを離れる事になるので、テレビが売れない時代が到来します。
過去には消費税増税前の駆け込みや、デジタルへの移行による特需がありましたが、逆に言えばその後の販売は苦戦したというデータがあります。
今後は、この様な瞬間的な影響で売れないというよりは、そもそもテレビ自体のニーズが無くなる可能性があるので、テレビという筐体が求められるニーズも変化してくるはずです。
そこに乗り遅れてしまうと、テレビという筐体の存在価値が無くなる日が来るかもしれません。
